金２倍ブルETF｜シンプレクスETF

ETFの概要

ETFの目的

2026年7月15日上場！金２倍ブルETF！！

金２倍ブルETFは、日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数を対象指標とし、市場デリバティブ取引のうち、対象指標の原指標の構成銘柄の一部である、大阪取引所に上場している金標準先物取引および金ミニ先物取引および商品投資等取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指します。

ETFの基本情報

当初価格は1口当たり20,000円とします。
東京証券取引所で、1口単位で売買可能です。

日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数

日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数は、下記の計算式を用いて原指標である日経・ＪＰＸ金指数の前日比変動率（%）に対して一定の正の倍数、すなわち2倍、を乗じた変動率となるように計算された指数です。
なお、ファンド名称における「2倍」とは、対象指標のこのような設計を指すものであり、当ファンドの基準価額の変動率が常に原指標の変動率の2倍となることを意味するものではありません。

名称：日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数
英文名称：Nikkei-JPX Leveraged Gold Index

当日の指数値＝前日の指数値 × max｛1 ＋ 2 ×（原指標の前日比変動率），0.1｝
*　指数値は、小数点以下第3位を四捨五入し、第2位まで算出され、単位はポイントです。

日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数の基準日： 2009年12月30日
日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数の基準値： 10,000.00ポイント

日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数の特性・留意点など

１．レバレッジ型指標の特性及び留意点
レバレッジ型指標は、値動きや想定されるリターンが通常の指標とは異なる特性を有しています。

（１）特性
・日経・JPX金レバレッジ指数は、変動率が日経・JPX金指数の日々の変動率の２倍となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は日経・JPX金指数の２倍となりますが、２営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、日経・JPX金指数の変動率の２倍以上又は未満となる場合があります。
・特に、日経・JPX金指数が上昇・下落を相互に繰り返す場合、上記の複利効果により日経・JPX金レバレッジ指数は逓減していくという特性があり、このような場合、投資者は利益を得にくくなりますので留意が必要です。
・日経・JPX金レバレッジ指数は、日経・JPX金指数が上昇トレンドにある場合において、収益をさらに強く求める指標であるため、日経・JPX金指数の上昇を見込む場合には有用です。

（２）留意点
＜例１．原指標が上昇局面にある場合＞
図１のように、原指標である日経・JPX金指数が一方的に上昇する局面を考えます。このとき、「日経・JPX金レバレッジ指数」の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の２倍を達成しています。
しかしながら、２営業日以上離れた期間の場合（基準日→２日目）を比較してみると、日経・JPX金指数が15.5%上昇（100→115.5）したのに対し、「日経・JPX金レバレッジ指数」は32％上昇（100→132）しており、その変動率は原指標の変動率の完全な２倍にはなりません。
このようにレバレッジ型指標は、相場の上昇局面においてより大きなリターンを狙うことが可能ですが、２営業日以上離れた期間で比較した場合は、想定した変動率（原指標の２倍）とは異なる上昇率となってしまう点（注：例１の32%上昇は、15.5%上昇の２倍である31%とは異なります。）、そして、投資期間が長期になればなるほど、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性が高まる点に留意が必要となります。
図１

＜例２．原指標が下落局面にある場合＞
次に、図２のように原指標である日経・JPX金指数が一方的に下落する局面を考えます。このとき、「日経・JPX金レバレッジ指数」の日々の変動率は、やはり原指標の日々の変動率の２倍を達成しています。
しかしながら例1と同様に、基準日から２日目にかけての変動率を見ると、日経・JPX金指数が14.5%下落（100→85.5）したのに対し、「日経・JPX金レバレッジ指数」は28％下落（100→72.0）しており、その変動率は原指標の変動率の完全な２倍にはなりません。
このようにレバレッジ型指標は、相場の下落局面においては原指標よりも大きく下落していきますが、２営業日以上離れた期間で比較した場合は、想定した変動率（原指標の２倍）とは異なる下落率となってしまう点（注：例２の28%下落は、14.5%下落の２倍である29%とは異なります。）、そして、投資期間が長期になればなるほど、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性が高まる点に留意が必要となります。
図２

＜例３．原指標が上昇・下落を繰り返す場合＞
最後に、図３のように原指標である日経・JPX金指数が上昇・下落を繰り返す局面を考えます。このときも、「日経・JPX金レバレッジ指数」の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の２倍を達成しています。
しかしながら、日経・JPX金指数は上昇・下落を繰り返しながらも３日目に基準日と同じ水準（100→100）に戻っているのに対し、「日経・JPX金レバレッジ指数」は複利効果が働くため、100→98.6と基準日と同じ水準に回復していません。
このように、相場の方向感が定まらず、原指標が上昇や下落を相互に繰り返した場合、レバレッジ型指標は複利効果によって、原指標と比較してパフォーマンスが逓減して行くという特性がありますので留意が必要です。
図３

２．原指標に連動するETFとの利益・損失の違い
原指標に連動するETFと比較した場合、当ファンドのようなレバレッジ型指標に連動するETFは、日々の変動率が大きくなるため、利益・損失の額がともに大きくなります。
３．留意すべき投資スタイル
・レバレッジ型指標は、中長期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
・原指標の上昇と下落が相互に繰り返されるような相場においては、複利効果により、原指標と比較して指数のパフォーマンスが逓減して行くという特性があり、投資者は利益を得にくくなりますので、留意が必要です。

日経・ＪＰＸ金指数について

日経・ＪＰＸ金指数は、大阪取引所に上場されている金の先物取引を構成銘柄とする指数です。
指数値は、金標準先物の清算値段の価格騰落率を用いて算出されます。対象限月は中心限月（5番限月または6番限月）とし、限月の切り替え（以下「ロールオーバー」といいます。）は取引最終日の属する月の翌月において、月初第5取引日から第9取引日までの5取引日間にわたって5分の1ずつ段階的に行われます。金標準先物は、偶数限月の商品であるため、ロールオーバーは奇数月に行われます。

日経・ＪＰＸ金指数の基準日：2002年5月31日
日経・ＪＰＸ金指数の基準値：100.00ポイント

対象指標の原指標（商品先物価格を参照する指数）の特性・留意点など

１．商品現物価格を参照する指標との差異
原指標は、前述のとおり金標準先物の清算値段に基づき算出されています。金標準先物の価格には商品現物の保管コストや金利等が反映されるため、金標準先物の値動きは国際的な金現物価格の値動きと必ずしも一致するとは限りません。従って、原指標および対象指標の値動きは金現物価格の値動きと差異がある場合があります。

２．ロールオーバーに伴う損益について
金標準先物の価格には商品現物の保管コストや金利等が反映されるため、通常、限月間の価格差があります。従って、原指標および対象指標の値動きは金標準先物の中心限月の価格と差異がある場合があります。

３．留意すべき投資スタイル
特に中長期的な投資を行う場合、原指標と金現物価格の乖離が拡大する可能性があり、留意が必要です。

日経・JPX金レバレッジ指数の権利等について

① 「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下、「日経」という。）及び株式会社ＪＰＸ総研（以下「ＪＰＸ総研」という。）によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「日経」及び「ＪＰＸ総研」は、「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」自体及び「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」を算定する手法、さらには「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」を算出する際の根拠となる「日経・ＪＰＸ金指数」自体及び「日経・ＪＰＸ金指数」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
② 「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」及び「日経・ＪＰＸ金指数」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「日経」、「ＪＰＸ総研」及び株式会社日本取引所グループに帰属している。
③ 金２倍ブルETFは、シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、「日経」及び「ＪＰＸ総研」は、その運用及び金２倍ブルETFの取引に関して、一切の責任を負わない。
④ 「日経」及び「ＪＰＸ総研」は、「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
⑤ 「日経」及び「ＪＰＸ総研」は、「日経・ＪＰＸ金指数」の構成銘柄、「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」及び「日経・ＪＰＸ金指数」の計算方法並びにその他「日経・ＪＰＸ金レバレッジ指数」及び「日経・ＪＰＸ金指数」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

更新日：

コード	ファンド名	基準価額	前日比	純資産総額	前期分配金
606A		(100口当り)

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期間別騰落率
期間	前日比	1ヶ月	3ヶ月	1年	設定来
騰落率

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資料

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